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緒形拳さん葬儀、しめやかに…棺の先頭に倉本聰氏

緒形拳さんの葬儀は7日午前、東京都新宿区の法華宗獅子吼会本部で密葬の形で営まれた。

 親族や近親者、ごく親しい俳優ら50人が参列。報道陣はシャットアウトされたが、葬儀会場の周りを多くのテレビカメラが囲んだ。

 俳優仲間や後輩では、津川雅彦をはじめ、藤村志保、竹野内豊、高橋克典らが駆けつけたが、いずれも突然の死に沈痛な表情を浮かべ、無言のまま会場に入った。

 午後0時20分すぎ。緒形さんの棺が親族らの手によって迎えの車まで運ばれ、斎場に向かった。先頭には親交の深かった脚本家の倉本聰氏が立ち、ハンカチを握りしめた沈痛な表情のエッセイストの安藤和津さんが続いた。最後列には俳優の長男・幹太と次男・直人の姿もあった。

 位牌を抱いた夫人が棺とともに会場を後にすると、俳優仲間らは唇をかみしめながら名優の旅立ちを見送った。



ダンベルの選び方と使い方
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プーチン首相が柔道DVD…ロシア、背負い投げも披露

柔道家として知られるロシアのプーチン首相がつくったDVD教材「ウラジーミル・プーチンと柔道を学ぼう」が首相の誕生日の前日に当たる6日、首相の故郷サンクトペテルブルクで公開された。DVDでプーチン氏は自ら黒帯を締め、背負い投げなどを披露、ロシアで近く販売するという。

 関係者によると、DVDが公開された会場には首相も出席。プーチン氏の招待でたびたびロシアを訪れて指導に当たってきた五輪金メダリストの山下泰裕氏と井上康生氏もDVDに出演し、模範演技を披露している。ロシア語で編集され、英語版も計画されているというが、日本での発売は予定されていない。

 プーチン氏はDVDの冒頭、柔道について「肉体的な力だけでなく、人間的な質を重んじる」と解説。「助け合いと協力を学び、自信と決断力、目的を果たす意志、忍耐、年長者への尊敬を大切にする」と説いている。


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妖怪大戦争!?「水木しげるロード」めぐり商標権争い

 「ゲゲゲの鬼太郎」の生みの親、漫画家の水木しげる氏(86)の故郷で、「水木しげるロード」で有名な鳥取県境港市が揺れている。「観光カリスマ百選」にも選ばれた同ロード創設の功労者である元市議と、市との間で商標権争いが起きているのだ。元市議が横領と背任の疑いで書類送検され、カリスマの称号も剥奪(はくだつ)されたことで、事態は混迷の度を深めている。

 「あの人は最初から功労者なんかではない。市の観光事業を盛り上げるどころか、阻害する張本人」

 市観光協会の関係者は怒りをぶちまける。矛先は先月、国土交通省から「観光カリスマ」の認定を取り消された元市議、黒目友則氏(59)だ。

 「観光カリスマ」は、地域の観光産業振興に寄与した人物に与えられる。内閣府、国交省、農水省を事務局とし、これまでに、映画「フラ・ガール」でお馴染みの「スパリゾート ハワイアンズ」(福島県いわき市)などを対象に、計100人が選出された。黒目氏はいまや年間100万人規模が訪れる市のシンボルとなった「水木しげるロード」創設の功労者として選出されたが、風光明媚な港町で、一体何があったのか。

 黒目氏は市役所勤務中の1992年から、妖怪による町おこしを起案。同ロードに観光施設「妖怪神社」やギャラリーを設立した。2002年2月からは市議を務めたが、在任中の03年、ある“醜聞”に見舞われる。

 「県と市からの補助金230万円の横領疑惑が発覚。さらに社長を務める『妖怪神社』の資金の不正流用も内部告発された」(県政関係者)

 疑惑発覚で、社長は解任、議員も辞職。絶体絶命の黒目氏だったが、観光カリスマ認定を追い風に、反撃に出る。

 「『千年王国』という新会社を設立し、妖怪神社を勝手に商標登録。この反撃で、市はグッズ販売事業に大ダメージを受けた」(観光協会関係者)

 まさに妖怪戦争の様相だが、黒目氏が6月に先述の補助金横領容疑で書類送検され、カリスマの看板も下ろされたことで形勢は再び逆転。市側の訴えにより黒目氏側の商標登録も取り消された。

 観光協会は「これで事業をめぐるネジレもスッキリすればいいが」というが、「黒目氏は鬼太郎の生みの親である水木プロとすこぶる良好な関係。カリスマを取り消されたとはいえ、一筋縄ではいかないでしょう」(同)との声も。

 黒目氏も自身のブログで《自由な発想と行動で必要とされる地域に飛んで行きたい》と意欲満々。

 前述の千年王国は「何も答えられない。事実を知りたければ、こちらに来ればいい」とし、水木プロからは「水木しげるロードを作った立役者であることは変わらない。変わらずがんばってほしい」とエールを送られている。妖怪の里はいまだ波乱含みだ。




流鏑馬 神事と祭り

加勢大周逮捕でテレビ各局が大あわて

俳優の加勢大周容疑者が覚せい剤所持などで現行犯逮捕された事件を受け、出演作を放送予定だった各局は対応に追われている。

 TBSは系列の中部日本放送(CBC)制作で9月1日から放送していた昼ドラ「キッパリ!!」(月~金、午後1時半)の打ち切りを決めた。加勢容疑者は奥山佳恵さん演じるヒロインの幼なじみで初恋の人役。最終回までストーリーに絡む予定だったという。

 6日からは昨年放送された同シリーズの前作「キッパリ!」を再放送する。放送終了を予定日の10月31日に間に合わせるため、同局では急遽(きゅうきょ)1~36話までのダイジェスト版を作るなど対応に追われた。広報部は「社会的影響を考慮し休止する。放送を楽しみにしていた視聴者の皆様には迷惑をかけるが、理解してほしい」としている。

 このほか、日本テレビではドラマ「トンスラ」(土曜午前零時55分)の11日放送分にヒロインの父親役でゲスト出演する予定だったが、代役を捜して8日に撮影し直すことに。「番組自体は予定通り放送する」(宣伝部)という。

 NHKでは5日から始まったバラエティー番組「カンゴロンゴ」(日曜午後11時)の2週目に加勢容疑者がラジオプロデューサー役で出演していたため、3週目以降を繰り上げて放送することにした。広報部では「出演シーンは3分ほどなので、他の俳優に差し替えて年内には放送したい」としている。



雪合戦のルール

三越の6店舗閉鎖 伊勢丹主導、屈辱的な決断

4月に発足した国内最大の百貨店グループ、三越伊勢丹ホールディングス(HD)。傘下の三越は9月25日、全国6店舗の閉鎖を発表した。1904(明治37)年にデパートメントストア宣言を出し、老舗のブランド力で全国展開する“三越モデル”の終焉(しゅうえん)を浮き彫りにした。「負け組・三越」と「勝ち組・伊勢丹」の組み合わせと揶揄(やゆ)され、社内融和が当初から懸念された両社の統合だが、リストラをめぐっても、激しいせめぎ合いが繰り広げられた。

 ◆小倉店売却で“圧力”

 「現場で奮闘している社員のことを考えると断腸の思いだ。ただ、成長のために決断は避けられない」

 HD社長を兼務する三越の石塚邦雄社長は、店舗閉鎖の発表会見で、無念をにじませた。

 計画では、旗艦店である池袋と鹿児島の主要店2店を来年5月6日に閉鎖。イオンのショッピングセンター(SC)にテナントとして入る武蔵村山店(東京都)、名取店(宮城県)、鎌倉店(神奈川県)、盛岡店(岩手県)の小型4店を3月1日に閉店する。

 三越は2005年にも大阪、横浜、倉敷を閉店しており、主要店は3年間で18店から13店まで減ることになる。

 三越の店舗閉鎖は、伊勢丹との統合が発表された昨年8月から絶えずささやかれてきた。

 両社の統合は「業績好調で鼻息が荒い伊勢丹と、業績不振にあえぎながらプライドが高い三越の連合」(業界関係者)といわれ、当初からグループの融和を懸念する声が強かった。それだけに、HD会長である伊勢丹の武藤信一社長は「地方店で三越はうまく経営している。店の持っている実質的な価値をみて評価しないといけない」と、表面上は三越に遠慮し、明言を避けてきた。

 ただ、伊勢丹は統合前の昨年12月に小倉伊勢丹の売却を発表し、リストラで先手を打ち、三越にプレッシャーをかけた。業界では「自ら血を流してみせることで、三越にリストラを迫った」(業界関係者)との解説がもっぱらだ。

 これに対し、三越内では「武藤さんは美術部をつぶしたりして伊勢丹を成長させたかもしれないが、三越は全国に店と顧客を持っている。費用もかかるのでやすやす閉鎖はできない」(幹部)との反発が根強かった。

 もっとも、三越の業績不振をみれば、店舗閉鎖が避けられないことは誰の目にも明らかだった。

 なかでも、焦点となったのが、三越内でもかねてから問題視されてきたSC内の武蔵村山と名取の2店だ。両店は、石塚社長の肝いりで策定された「三越ブランドルネサンス6カ年計画」の柱の一つで、武蔵村山はオープンから2年、名取はわずか1年しかたっていない。

 しかし、武蔵村山が7億円、名取も5億円の営業赤字をたれ流している。今回閉鎖を決めた6店の赤字は計17億円で、2店がその大半を占めている。

 郊外型の大規模SCは、地方都市の中心市街地に立地する百貨店から顧客を奪い、業績不振に陥れた“元凶”だ。特に三越はイオンの積極出店を批判してきただけに、「不倶戴天の敵」と手を握るという戦略の大転換だった。

 ところが、第1号の武蔵村山は、売り場面積が狭く品ぞろえが中途半端になったことや平日の来店客が少ないことで、オープン当初から苦戦が続く。そもそも、立地や高額なテナント家賃など条件が悪く、「三越以外にも話が持ち込まれたが、ほかはみんな断った」(在京百貨店幹部)といわれており、三越社内でも“石塚批判”がくすぶっていた。

 石塚社長にとっては、両店の閉鎖は戦略ミスを認める「屈辱的な決断」(関係者)だった。

 しかも、両店の契約期間は8年とされている。イオンの岡田元也社長は「契約があり、勝手にやめると言ってもやめられない」と反発しており、違約金などの費用が膨らむのは必至だ。

 三越は、50年以上の歴史を持ち、赤字も比較的少なかった池袋店の売却で約150億円の利益を得る。しかし、違約金などで食いつぶされ、銀座店改装といった戦略投資に回せない懸念もあり、経営責任問題に発展しかねない。



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