ローカルな旅　四国旅行

１０月１０日は「慎之助の日」だ！　１０月８日の「ジャイアンツの日」に阪神との天王山を制した巨人が、１０日のヤクルト戦に勝ってセ・リーグ連覇を達成。大一番で主役を張ったのは、キャプテンの阿部だった。

【助っ人の力引き出す】

　４回に先制２４号ソロを放ち、６回にも適時二塁打。試合前、球団関係者に「今日は（先発が）グライシンガーだから、打撃に集中できるよ」と語った通りの活躍だ。自らの頭脳に絶対の自信を持つ新加入の助っ人右腕とは、開幕当初は配球面でかみ合わず悩んだ。だが、次第に阿部は「どんなサインを出しても首を振るから」と割り切り、配球のすべてをグライシンガーに任せて成功した。

　この柔軟さが、ベテランぞろいの巨人で、２９歳ながら主将を任される阿部の真骨頂だ。気分よく放れるようになったグライシンガーは、１７勝目を挙げ２年連続の最多勝を手中にした。

　「今日は１０月１０日。（阿部の）背番号が１０だから、今日、優勝が決まりますよ」。妻の悠さんが阿部の母・由紀子さんにそう予言していたという。阪神が負けて見事に的中。ここまでは文字通り「慎之助の日」だった。

　ところが、好事魔多し。とんでもない落とし穴が待っていた。６回の適時二塁打の直後、二塁走者としてリードを取り、けん制球に頭から帰塁した際、右肩を痛めて途中退場。都内の病院に向かい、原監督の胴上げには参加できなかった。

　試合後のビールかけには、三角巾で右腕をつった痛々しい姿で駆けつけ、「今日はせっかく僕がヒーローだと思ったのに…。何とか早く復帰するよう頑張るのが、これからの仕事と思ってやります」と乾杯のあいさつをしたが、検査の結果は「右肩関節挫傷」。２２日から始まるクライマックスシリーズ、さらに日本シリーズに出場した場合も、阿部の出場は微妙になった。




消防士　採用試験｜面接｜給与

　「同時多発型」とでも言うべきか、市場崩壊はどこでも起きる。つい１カ月前には米金融バブル崩壊の打撃は少なく、「ハチに刺された程度」と要人がうそぶいていた日本の金融市場が震撼（しんかん）している。東証株価は麻生太郎首相の「追加経済対策の早期策定指示」など全く眼中にないかのようだ。

　震源は日本にもある。タチの悪い円高である。円の急上昇が外需依存の企業が多い日本への悲観論を呼び、株売りパニックを引き起こす。財政で負の連鎖を止められるはずはない。今回の円高は金融現象であり、金融面で食い止めるしかない。

　米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による巨額のドル札発行はすさまじく、１０月８日現在での資金供給残高は８月末に比べて６８３９億ドル、７２％増えた。平常時の十数年分にも相当する規模だ。米金融機関が疑心暗鬼になった短期金融市場でドル資金を調達できないからだが、どこまでドル札を刷ればよいか見当がつかない。米議会でやっと成立した７０００億ドルの不良資産救済プログラムも財源手当てに不安が残る。

　ドル札を垂れ流すのだから、ドル相場が下落するのは当然だが、主要国通貨を加重平均したドルの実効相場は意外にも上昇している。ユーロに対してもドルは上昇し、円だけが買われている。日本の余剰円資金を調達してはドル資産で運用してきたヘッジファンドなど米系投資ファンドなどが投資を清算してドルを売り、円債務を返済するために円買いが続くからだ。

　どうすればよいか。日銀が円札を刷り、その円で米国債を大量に買い上げるのだ。米金融不安の緩和に向け、日本は金融の量的緩和政策と介入で協調する。米国は不良資産買い上げに必要な国債を発行しても市場が消化できない恐れがあるが、円高の日本は「最後の貸し手」の役割を引き受けることができる。

　日銀がお札を刷り増すと、おカネはまるでダムの水のようにいっぱいになり、金融機関を通じて企業や消費者に貸し出される。そのカネは投資、消費を活発化させる燃料である。特に、金融機関の貸し渋り対策になる。また、日本の経験ではお札の供給が増えれば株価は上昇し、円相場は下がりやすい。

　日銀は９月以来、円資金を大量に金融市場に流しているが、短期間で市場から資金を引き揚げる慎重な操作に終始して残高を増やしていない。白川方明（まさあき）日銀総裁は米ワシントンで開かれる先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）で１９９０年代後半の日本の金融危機の教訓を訴えるというが、量的緩和が遅れた失敗から学ばなければいけないのは日銀自身ではないだろうか。





チラシ天国

大和生命は１０日、自主再建を断念し、更生特例法の適用を東京地裁に申請した。同日午前、日本銀行内の記者クラブで中園武雄社長が会見を開き発表する。


大和生命保険株式会社（やまとせいめいほけんかぶしきがいしゃ）は、日本の生命保険会社である。通称は誤読防止を兼ね「ヤマト生命」。

現在、平成20年度中の株式公開を目指し、中期経営計画「YAMATO-V2008」を推進中。


2002年（平成14年）4月1日に、あざみ生命保険株式会社（2000年（平成12年）8月に破綻した大正生命保険株式会社の保険契約の受け皿と、大和生命保険相互会社の事業承継とを目的に設立された株式会社）が、大和生命保険相互会社（以下、旧大和生命保険）を合併して発足した。株式会社が相互会社を吸収合併する形ではあったが、合併後の商号を「大和生命保険株式会社」としたことや、合併の経緯から見て、この合併について事実上の旧大和生命保険の株式会社化と評されることもある。


創業は明治期に設立された日本徴兵保険株式会社にさかのぼる。戦後、大和生命保険相互会社として再スタートした。

大和生命保険相互会社
1911年（明治44年）9月　日本徴兵保険株式会社設立
1945年（昭和20年）10月　大和生命株式会社に改称
1947年（昭和22年）10月　大和生命保険相互会社に組織変更
2001年（平成13年）2月21日　ソフトバンク・ファイナンス（現・ソフトバンクテレコム）と折半出資で、大正生命保険の受け皿会社となる「あざみ生命保険株式会社」を設立
2001年（平成13年）7月1日　あざみ生命保険株式会社に、当社の新規契約業務の営業譲渡および業務及び財産の管理を委託
2002年（平成14年）4月1日　あざみ生命保険株式会社を存続会社として合併し、消滅会社となる。

大和生命保険株式会社
2001年（平成13年）2月20日　あざみ生命保険株式会社設立。
2002年（平成14年）4月1日　当社を存続会社とし、大和生命保険相互会社を合併。同時に商号を大和生命保険株式会社と変更する。
2008年（平成20年）10月10日　更生特例法申請を東京地裁に提出し、破産の手続きを開始する。



東北の温泉旅行

日経平均株価が９０００円割れ寸前となっている東京株式市場。市場は「尋常でない事態」（大手証券）と色を失い、「個人投資家は怒りを通り越し、あきらめの境地」（準大手証券）に達しているという。専門家のなかには「このままいけば、２００３年４月のバブル後最安値７６０７円を下回る」とみる向きも。株式市場はまさに底なし沼状態だ。

　米国の株式相場が下げ続けるなか、９日の東京市場では、平均株価が午前９時２０分現在、前日終値比６４円高の９２６７円で取引されているが上値は重い。

　米国株式市場は前日も下げ止まらず、ダウ工業株３０種平均は前日終値比１８９．０１銭安の９２５８．１０ドルで取引を終了。終値としては約５年２カ月ぶりの安値となった。ハイテク株中心のナスダック総合指数も、同１４．５５ポイント安の１７４０．３３と続落した。

　米欧の中央銀行６行が協調利下げに踏み切り、いったんはパニック売りに歯止めがかかったようにみえたが、「利下げは信用収縮の抜本的な解消や世界景気の浮揚に直接結びつかない」（中堅証券）との見方が広がり、米国株は失速した。

　東証１部の市場規模を示す時価総額は、８日の取引終了時点で２８７兆５５億円となり、０３年１２月以来の３００兆円割れとなった。昨年末時点で４７５兆６２９０億円あったことを考えると、今年に入って約１８８兆６０００億円の価値が吹き飛んだことになる。

　平均株価は、直近の高値である昨年７月（１万８２６１円）から１年余りで半値水準に急降下。米国でさえダウは高値からの下落幅が３５％に過ぎず、日本株の急落が目立つ。

　こうした状況に、大手証券アナリストは「理屈では説明できない水準に下落しているが、悲壮感が広がり下値のめどが立たない。このままでは、平均株価は７６０７円までの下落もあり得る」と悲観的な見方を示している。

　平川昇二ＵＢＳ証券チーフストラテジストは「米国で金融機関の破綻が実際に起き、今後も破綻が続くかもしれないとの不安心理のなかで、誰も買わなくなれば、平均株価もＴＯＰＩＸ（東証株価指数）もゼロになってしまう」と語る。

　景気への影響を懸念する声も一段と強まっている。第一生命経済研究所の永濱利広主席エコノミストは、平均株価が９０００円で推移すれば企業の経常利益を前年度比２．５８％引き下げる恐れがあると指摘。産業界でも「従来にない厳しさであることは間違いない」（岡田元也イオン社長）と危機感を強めている。




スレンダートーンフィギュラ　効果｜感想｜口コミ

共和党マケイン、民主党オバマ両上院議員は７日、大統領候補の２度目の政策討論会に臨んだが、終了直後のＣＮＮなどの世論調査はオバマ氏が優勢だったと伝えた。全米各州の情勢も、昨今の経済危機に直撃されたマケイン氏の苦境を映し出している。

　「これは私の提案だ。オバマ氏の提案でも、ブッシュ大統領の提案でもない」

　マケイン氏がそう強調したのは、不良債権化した住宅ローン債権の買い上げという「独自案」を示したときだった。経済危機の「戦犯」と見られているブッシュ政権と一緒にされたくない、という強い思いがにじんだ。

　対するオバマ氏は余裕を見せた。これまでもマケイン氏を「ブッシュ政権の３期目」と批判してきたが、経済危機のおかげで労せずして浸透。「マケイン氏は金融の規制緩和を進めてきた」とも批判し、経済問題を通じて優位な立場を固めつつある。

　マケイン氏はオバマ氏と増税を結びつけようとしたが、オバマ氏は持論である中低所得者層の減税策を持ち出して反論。外交・安全保障でも、「テロリスト掃討のためにはパキスタンに越境しての単独攻撃も辞さない」と強硬発言したオバマ氏をマケイン氏が批判した。だが、オバマ氏は「イランを爆撃しろ」と鼻歌で歌ったマケイン氏のエピソードで切り返し、付け入るスキを与えなかった。

　１１月４日の投開票まであと４週間。経済危機を脱する見通しのない中、政治評論家の間では「オバマ氏の地滑り的勝利」の可能性も取りざたされ始めた。１５日の最後の討論会を残し、７日の討論会はマケイン氏にとって逆転をねらえる好機だったが、十分に生かすことが出来なかった。




フィットネスサンダル